従って、教育内容を理解させ、作業において活きる成果が必要となります。なお、外国人労働者に対してはその方の母国語で行う必要性の有無を、教育の目的が達成できる日本語理解力の程度で適切に判断してください。日本語での理解が十分でない労働者に対してはその方の母国語で実施しなければ、法定教育の目的が達成できません。
また、対象労働者の管理者等、その作業に関係する方々は、対象労働者が受講した内容を把握しておく必要がありますし、実作業で教わったとおりの行動がとれているかを確認できるようにしておかなければなりません。